総額については、1979年（前年比は1980年）以前は「平成２年基準改訂国民経済計算（68SNA）」、1980～1993年（前年比は1981～94年）は「平成７年基準改訂国民経済計算（93SNA）」、1994年（前年比は1995年）以降は「平成20年1-3月期四半期別GDP速報（２次速報値）」による。 国民総所得の項目は、1980年以前は国民総生産（GNP）。 名目雇用者報酬は、総額は1979年、前年比は1980年までは「平成２年基準改訂国民経済計算（68SNA）」に基づく名目雇用者所得を用いている。それ以降は「平成７年基準国民経済計算（93SNA）」及び「平成20年1-3月期四半期別GDP速報（２次速報値）」による。また、一人当たり雇用者報酬についても、1980年までは「平成２年基準改訂国民経済計算（68SNA）」に基づく一人当たり雇用者所得を用いている。 １人当たりGDPは、名目GDPを総務省「人口推計月報」月初人口の単純平均で除したもの。１人当たり雇用者報酬は、名目雇用者報酬を総務省「労働力調査」の雇用者数で除したもの。 各項目とも、1980年以前は「平成２年基準改訂国民経済計算（68SNA）」、1981～1994年は「平成７年基準改訂国民経済計算（93SNA）」、1995年以降は「平成20年1-3月期四半期別GDP速報（２次速報値）」に基づく。 寄与度については、1993年以前は次式により算出した。
寄与度＝（当年の実数－前年の実数）/（前年の国内総支出（GDP）の実数）×100
1994年以降は次式により算出した。
各項目とも、1980年以前は「平成２年基準改訂国民経済計算（68SNA）」、1981～1994年は「平成７年基準改訂国民経済計算（93SNA）」、1995年以降は「平成20年1-3月期四半期別GDP速報（２次速報値）」に基づく。 寄与度については、1993年以前は次式により算出した。
寄与度＝（当年の実数－前年の実数）/（前年の国内総支出（GDP）の実数）×100
1994年以降は次式により算出した。
（備考）１． 1955年末から1969年末残高は「長期遡及推計国民経済計算報告」による。1969年末から80年末残高（上段）は「平成２年基準改訂国民経済計算（68SNA）」による。推計方法が異なるため、1969年末の計数は異なる。1980年末（下段）以降は、「平成７年基準改訂国民経済計算（93SNA）」による。 土地等には、土地、森林、地下資源、漁場を含む。